「社内外問わず複数の社員と相互に連絡ができるようにしたい」
「業務の進行状況を手軽に確認し、指示を行うことができるようにしたい」
「デジタルなものが苦手な社員でも気軽にコミュニケーションをとることができるようにしたい」
今まで会社内のコミュニケーションと言えば、話すかメールでやり取りをするというのが一般的でした。
しかし、従来の方法では会社に戻らないと会議ができなかったり、一人一人にメールを送って進捗状況の報告をさせたりする必要があったため、帰社後や業務終了後に会議や報告書の作成を求めることになり、本来不要な残業を生み出す元となっていました。
ところが、チャットワークが出てきたことで、複数人が離れたところで会議をしているかのような双方向のコミュニケーションをとることが可能となりました。
- グループチャット機能により、複数対複数でコミュニケーションが取れるようになるので、お互いが離れたところにいても会議のように意見が交換できる
- タスク機能がついているため、やるべきことが常に確認できるようになっている
- 操作画面がわかりやすいので、デジタルが苦手な人でも扱いやすくなっている
チャットワークを一言で言うと、「初心者でも扱うことのできる、タスク管理機能付きのチャットサービス」です。
今回チャットワークの機能や特徴、メリットやデメリットを解説します。
Chatwork(チャットワーク)とは。価格や機能について
チャットワークとは、Chatwork株式会社が運営しているサービスです。日本国内で20万社以上が利用している国内大手のチャットサービス会社です。
サービス名 | チャットワーク |
---|---|
運営会社 | Chatwork株式会社 |
グループチャット機能 | 〇 |
ログインステータス表示 | × |
ビデオ通話 | ◯ |
ファイル共有 | ◯ |
タスク管理 | ◯ |
外部サービス連携 | ○ |
プレビュー表示 | × |
電話サポート | × |
費用 | 初期費用0円・月額費用0円~800円(1ユーザーごと) |
グループチャット機能
複数人でチャットができる、最もよく利用される機能です。メンバーを招待することで自由なメンバー構成でチャットを行うことが可能です。
グループチャットは複数作成可能なので、案件別などの状況に合わせたメンバーごとに連絡を取り合うことが可能です。
また、スマートフォンアプリでも出ていますので、社外に出たときでもチャットに参加可能です。
ログインステータス表示
その人が現在チャット画面を開いているかどうか判別する機能を「ログインステータス機能」と呼ぶのですが、チャットワークに関してはあえて設けていないと公式のサポートに書いてあります。
ログインステータス表示は便利な反面、参加しているのに返事をしていないとわかると互いに気まずくなるという側面も持っているので、そのことへの配慮かもしれません。
ビデオ通話
チャットだけでは伝わらない、かといって全員に召集をかけられないといったときのために、ビデオ通話機能があります。
該当する相手を選択して通話ボタンを押せば互いを見ながらの通話が可能です。
また、音声電話の機能もついています。
ファイル共有
ファイルを受け渡しするときには、今までなら共有ファイルサーバーなどにアップロードしていましたが、直接アップロードが可能です。ただし、容量は無料プランで5GB、有料プランで10GBなので、不要なものは定期的に消去したほうが良いかもしれません。
タスク管理
チャットワークには、タスク管理機能がついています。何をいつまでにするべきかということが日頃使用するチャット画面から簡単に確認できますので、お互いの伝達ミスや確認不足をカバーできるようになっています。
外部サービス連携
チャットワークでは、Gmailなどの外部サービスと連携して、「特定のメールが来たらチャットで通知を出す」といったことが可能です。
ただし、海外のタスク自動化ツール「Zapier(ザピエル)」を経由しての連携になるので、英語の画面での登録になります。また、設定や連携数によってはZapierに別途費用を支払う必要があります。
プレビュー表示
TwitterなどではURLを貼り付けて投稿するとサムネイル画像や内容がプレビュー表示される機能がありますが、チャットワークでは実装されていません。URLを載せるときはそのまま文字列のみで投稿されます。
電話サポート
調べた限りでは電話サポートには対応していませんでした。フォームからのお問い合わせのみになっています。
費用
「フリー」「パーソナル」「ビジネス」「エンタープライズ」という4プランに分かれています。それぞれ、1ユーザーごとの月額料金制です。
フリープラン(月額0円)は、無料で使用できるプランですが、容量が5GBと少ないのと、ビデオ通話時に1対1のみなので、複数人のビデオ会議には参加できないという制限がついています。また、広告も表示されます。
パーソナルプラン(月額400円)は、フリープランから制限を取り、容量を10GBに増やしたプランです。
ビジネスプラン(月額500円)は、パーソナルプランに加えて、法人向けのユーザー権限管理機能がついているプランです。
エンタープライズプラン(月額800円)は、ビジネスプランに加えてIPアドレス制限やチャットログのエクスポート、社外ユーザー制限など、セキュリティ面を大幅に強化したプランになります。
プランは多いですが、最大でも月額800円と、比較的安価で導入できることが特徴です。
Chatwork(チャットワーク)の登録、使い方
チャットワークの登録はトップページ右上の「新規登録」からメールアドレスを入力して進めれば簡単に登録可能です。
有料プランにする際には、アカウント画面の「アップグレード」から可能です。
また、チャットワークの使い方に関して、公式がyoutubeにアップロードしています。
公式チャンネル上に他の機能についても解説されていますので、そちらでも確認をすることができます。
Chatwork(チャットワーク)の評判
チャットワークの評判は以下の通りです。
- 社内メールでいちいち送り主を設定しなければならなかったが、チャットワークを入れたことによって時間が効率化されて、仕事が多くできるようになった
- チャットを社内的に利用するのは始めてですが、シンプルなUIでチャットを利用するのが始めての方でも迷うことなく直感的に操作できる点がよいです。
- 案件ごとに管理がしやすく、時系列で案件の流れが見れるため、途中から参加したスタッフやしばらく手離れしていた案件でもスムーズに現状を把握しやすい。
- 既読機能を、運営側は必要ないと思っているようですが、例えば既読機能があるルームと、既読機能がないルームなどを作って欲しい。
- 初心者に優しく設計されているためか、UIが簡易化されすぎてて逆にわかりにくいところです。Toなどのボタンはいらないので、文字を打てばToになる機能があれば完璧ですね。
評判を見ていて多いのが、初心者向きやわかりやすいといったコメントでした。その一方でログインステータス表示がないことに関する要望も見受けられました。
Chatwork(チャットワーク)のメリット
導入費用が比較的安い
最大でも1000円未満で開始ができるというのは、人数が多い企業になればなるほどコスト負荷が低く感じられます。
また、無料プランがあるので試験導入が容易であるということも良いポイントです。
デジタルが苦手な人でも操作画面がわかりやすい
Chatwork株式会社は日本の会社ということもあり、デジタルが苦手な日本の会社を想定して設計されています。
そのため、スマートフォンなどでも表示項目を少なくするなどの工夫で、機能をシンプルで使いやすいものにしています。
タスク管理機能がついている
チャット機能と並ぶぐらい重要な機能として、タスク機能がついています。
スマートフォン用画面が一番顕著ですが、チャット画面とアカウント画面と同列でタスク管理画面があるので、仕事の進捗状況を確認したいときに即座に見ることができるようになっています。
管理者側でのセキュリティが強固
上位プラン限定ですが、IPアドレスによるアクセス制限や、シングルサインオンによるパスワード漏洩防止など、管理者側として助かる機能が多くついていますので、管理側として見れば安心してツールを使用させることができます。
Chatwork(チャットワーク)のデメリット
ログインステータス表示がない
機能説明や評判でも出てきましたが、現在チャットを見ているかどうかの確認ができませんので、本人の返事がなければ伝わっているかがわからないということがあります。
運営が意図的につけていない機能なので、機能が追加される可能性は比較的低めです。
プレビュー機能がない
画像はサムネイル表示されますが、それ以外は文字列でしか表示されないので、見てほしいURLが見過ごされる可能性があります。
外部サービス連携が難しい
海外のタスク自動化ツールを経由する関係上、デジタルツールが元々苦手な会社は自社での機能追加は難しいかもしれません。また、連携ツールからタスク自動化ツールのサポートを打ち切るケースが稀にあるため、そういった時の対応が難しいかもしれません。
Chatwork(チャットワーク)がおすすめできる(できない)企業
冒頭でお伝えしたとおりチャットワークは初心者でも扱うことのできる、タスク管理機能が付いたチャットサービスです。
なのでチャットワークの利用をお勧めする企業は、
- 社内外問わず複数の社員と相互に連絡ができるようにしたい
- タスクを管理しつつ、業務の確認や指示を効率よく行いたい
- デジタルツールが苦手な社員でも簡単にコミュニケーションが取れるようにしたい
企業です。その一方で、外部サービスとの連携や豊富な機能を要求している企業では向いていないと言えるでしょう。